Vol.92 2018年の売電価格は？改正FIT法の影響が気になる太陽光発電の今後

家を購入、または注文する際に、太陽光発電システムの導入を検討する方も多いのではないでしょうか。

約10年前から急速に普及し始め、太陽光発電を導入している住宅を目にする機会がぐっと増えています。

導入を検討するときに気がかりなのが「売電価格」です。普及当初から年々値下がりしており、今後もさらに値下がりが続くと予測されています。

2018年の売電価格や、今後の太陽光発電システム活用方法の主流はどうなっていくのか、そもそも太陽光発電システムにメリットはあるのでしょうか。

システム導入前に押さえておきたいポイントをまとめてご紹介していきます。

2018年の売電価格は？

気になる2018年の売電価格はこちら

・住宅用：26円/kwh（抑制対象地域は28円/kwh）

・産業用：18円/kwh

2017年からは2円の値下がり、10年前の2009年からは20円以上値下がりしています。

この値下がりの流れは今後も続き、毎年2～3円ずつ値下がりしていくことが予測されています。

売電価格に比例して設置費用も低価格に

売電価格の値下がりだけに着目すると、今から始めるのはとても損をしているように感じますよね。

しかし、売電価格に比例して、太陽光発電設備の設置費用が大幅に値下げされていることにも着目しましょう。

2011年は設備導入にかかる費用は1kwあたり約50万円でしたが、2018年では約28万円と、およそ半分の費用負担で設置できます。

今後も売電価格と設置費用のバランスが大幅に崩れることは考えにくく、売電価格が値下がりすれば設置費用もさらに安くなっていくといわれています。

つまり、いつ導入をしても設置費用を回収できる期間に大きな差はありません。

費用負担は変わらないものの、売電価格が下がっていくことは事実です。

今後の流れとして、「発電した電力を売って得をする」から「発電した電力を自分たちで上手に使って得をする」へ、太陽光発電システムそのものの利用方法が大きく変化していきます。

今後は太陽光発電+蓄電池の設置が主流に

太陽光発電によって生み出された電力をうまく活用するためには、電気を貯めておく蓄電池を設置することが必要です。

今まで売電するしかなかった余剰電力を貯めておくことができ、自家消費できるシステムを導入することで、売電価格が値下がりしても損をすることなく経済効果を保つことができます。

今後は蓄電池の設置がどんどん主流になっていくといわれており、太陽光パネルを載せた住宅が身近になってきたのと同様、10年後には蓄電池導入の住宅が当たり前になっていくことが予測されます。

2018年以降も売電価格の値下がりは避けられませんが、自家発電・自家消費できる仕組みを導入することで得られるメリットは大きいです。新規住宅購入、注文時に設置した場合は補助金が出ることも。

陽光発電の導入を考えている方は、蓄電池の設置を同時に検討してみてはいかがでしょうか。